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田澤由利最新刊『改訂版 テレワーク本質論 -企業・働く人・社会が幸せであり続ける「日本型テレワーク」のあり方』

2025年改正育児・介護休業法に対応!
(株)テレワークマネジメント 代表取締役 田澤由利著『改訂版 テレワーク本質論』

著者:田澤由利
出版社:幻冬舎
発売日:2025年3月24日
新書:‎ 206ページ
ISBN-10:‎ 434494903X
ISBN-13 :978-4344949034

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『改訂版 テレワーク本質論』
企業・働く人・社会が幸せであり続ける「日本型テレワーク」のあり方 

 

『改訂版 テレワーク本質論』のご紹介


2025年改正育児・介護休業法でテレワークと向き合うすべての経営者・人事担当者様へ
「なんちゃってテレワーク」と決別し、人材確保と生産性向上を実現するテレワークとは?

2025年4月より、改正育児・介護休業法が段階的に施行。
企業には、「3歳未満の子どもを育てる社員」や「親の介護を担う社員」へのテレワークの努力義務が課されるようになりました。
さらに10月からは、「3歳から就学前の子どもを育てる従業員」を対象に、テレワークを含む柔軟な働き方選択制度の実施が義務となります。

本書は、テレワークマネジメント代表・田澤による2022年刊行『テレワーク本質論』に、今回の法改正を踏まえて大幅な加筆修正を施したものです。

前著でお伝えした「テレワークの本質」はそのままに、改正法対応において企業が押さえるべきポイントや、テレワーク導入時に直面しやすい「コミュニケーション」「マネジメント」等の課題への具体的な解決策・ノウハウを、最新情報を交えて解説しています。

改正法への対応を検討中の方はもちろん、日々のテレワーク運用に課題を感じている方や、テレワークの必要性に疑問をお持ちの方にも、ぜひご一読いただきたい一冊です。

 

『改訂版 テレワーク本質論』目次一覧

  • [第1章] 改正育児・介護休業法で義務になる
        「柔軟な働き方」 「テレワーク」という選択肢の重要性
  • [第2章]テレワークで人材確保と生産性向上を実現する
        形だけの 「なんちゃってテレワーク」との決別
  • [第3章] 生き残るのは固定観念にとらわれない企業
        日本型テレワーク実施に向けた心得十か条
  • [第4章] テレワークだからこそチームが強くなる
        コミュニケーション実践のポイント
  • [第5章] テレワークだからこそ生産性が向上する
         マネジメント実践のポイント
  • [第6章] 日本型テレワークが未来の日本を救う
        企業・働く人・社会全体のウェルビーイングの実現

田澤由利プロフィール


田澤由利(たざわ・ゆり)
株式会社テレワークマネジメント/株式会社ワイズスタッフ代表取締役

北海道北見市在住。上智大学卒業後、シャープ(株)でパソコンの商品企画を担当。フリーライター経験を経て、1998年(株)ワイズスタッフを、2008年日本初のテレワーク専門のコンサルティング会社(株)テレワークマネジメントを設立。民間企業等へのテレワーク導入・活用支援や、国や自治体のテレワーク普及事業等を広く行う。
国土交通省 国土審議会委員、総務省 地域情報化アドバイザー、札幌市ICT活用戦略検討有識者会議委員など、行政機関の政策検討会議にも参画。2023年より内閣府戦略的イノベーション創造プログラム(SIP)第3期「ポストコロナ時代の学び方・働き方を実現するプラットフォームの構築」にて、バーチャルオフィスの研究開発責任者を務める。

●最近の主な受賞歴(個人)
2024年 北海道社会貢献賞(男女平等参画社会づくり功労者)
2021年 第66回前島密賞
2020年 文部科学省 地方教育行政功労者表彰
2016年 厚生労働省テレワーク推進企業等厚生労働大臣表彰個人賞
2015年 総務省平成27年度情報化促進貢献個人等表彰

田澤由利個人の活動については、オフィシャルサイトとnoteもご参照ください。
田澤由利 テレワークがあたり前の日本へ
田澤由利note テレワークゆり物語

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