ハイブリットワーク

　ハイブリッドワークとは、テレワークやオフィス出社等、複数の働き方を組み合わせるワークスタイルを指します。オフィスや自宅、サテライトオフィス等、いくつかの選択肢からパフォーマンスよく働ける場所を選ぶことで、生産性を高めつつ、柔軟に働くことが可能となります。

1. 生産性の向上
   ハイブリットワークでは、どこにいても仕事をすることができるよう業務のIT化が加速します。このような業務の改善を行うことで、従業員は、仕事を効率よく進めることができ、生産性が向上します。
   
   
2. 従業員の主体性・モチベーションのアップ、人材獲得と定着
   従業員が最もパフォーマンスを発揮できる場所を自ら選ぶことで、従業員の主体性が発揮されモチベーション向上へつながります。
   
   さらに、ハイブリッドワークの制度を提供することで個々のワークライフバランスが高まり、企業は、優れた人材を獲得しやすくし、従業員の定着率を高めることができます。
   
   参考：テレワークに関する意識調査（2023年8月7日付公益財団法人 日本生産性本部）
   
   
3. コスト削減
   通勤の削減やオフィススペースの効率化が固定費等の節約につながります。削減できた分をビジネスへの投資にあてることが可能です。
   
   
4. 危機管理
   どこにいても業務が継続できるようにすることは、災害時の事業継続につながるだけでなく、主要拠点を分散させることができます。
   
   
5. ダイバーシティ経営
   病気や事故、障がいなどで通勤が難しいなど、様々な背景を持つ従業員も働くことができる環境がますます大切になっています。多様な立場の従業員が協力し合うことで、イノベーションが創出されやすくなります。

　ハイブリットワークを推進する際に起こりがちなのが、テレワーク勤務時のコミュニケーションやマネジメントの課題を「出社」でカバーしようとする動きです。その進め方では、テレワークでの生産性がダウンし、結局オフィスに出社せざるを得ない状況に陥ってしまいます。どこで働いてもフェアで生産性の高い業務遂行が可能な環境を目指して、前向きに働き方をアップデートしていきましょう。

仕事を見える化し、マネジメントしやすく

　従業員には、仕事の期待値、プロジェクトの進捗状況、スケジュール、業務の変更などの情報提供の他、従業員が質問や懸念を共有できる環境を整備し、テレワーカーとオフィスワーカーの間で情報格差が生じないよう仕事の見える化をすることが大切です。それには、業務の報告・連絡・相談のIT化、見える化を担うツール等の活用が有効です。
参考：ハイブリッド対応の新コミュニケーションツール　Workplace from Meta

どこでもコミュニケーションがとれること、フェアな会議

　テレワークおよびオフィスで働く従業員、双方のオープンかつ円滑なコミュニケーションが大切です。オフィス参加者、テレワーク参加者の隔たりのないコミュニケーションを強化する方法を確立するには、離れていても同僚の様子が分かるバーチャルオフィスなどの活用が有効です。
参考：Sococo　 FAMoffice

どこで働いても時間当たりの生産性でフェアな評価

　特定の場所で働くことが評価に影響を与えないように、フェアに評価ができる仕組み作りが大切です。評価方法の一つとして、時間当たりの生産性での評価が挙げられます。ハイブリッドワークに適した時間管理ツールを使用すると、従業員が離れた場所で働いていても、また介護や子育て等で中抜けしても、勤務時間や内容をしっかり記録することができ、公平な評価につながります。
参考：ハイブリッドワーク時代の勤務マネジメントツール　Fchairプラス

ハイブリッドワークの環境は常に変化し、私たちは、それに対応する柔軟性が求められます。公平で透明性の高い最適なハイブリッドワーク環境を構築し続けることが大切です。

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